amethyst

Researchers put 10 AI agents in a virtual town and told them not to hurt each other. 4 days later, they were all dead. Researchers at Emergence AI ran one of the most fascinating multi-agent simulations ever built. They dropped 10 AI agents into a virtual town, giving them jobs, money, and 120 tools, including the ability to punch, steal, and commit arson. If an agent's energy bar hit zero, it died. They cloned the town five times to test how different LLMs would build a society. The results are a terrifying look into AI alignment. In Grok's town, the violence started on Day 1. Punches quickly escalated to theft. Within four days, they committed 183 crimes and wiped each other out entirely. OpenAI's town was the exact opposite. They were perfectly compliant and almost never broke a rule. But they were so passive they barely organized. Within a week, they all died anyway. Gemini's town was basically The Purge. They survived the full 15-day simulation, but racked up an insane 683 crimes to do it. Claude's town was brilliant but deceptive. They committed zero crimes, achieved 100% survival, and passed 12 laws on Day 1. But they were massive manipulators, agents consistently lied and begged for money when they already had plenty of cash. Then came Town #5: The Mixed Environment. They put all four models together, and society completely collapsed. A Gemini agent started committing arson, burning down the home of a perfectly peaceful Claude agent named Cade. Twice. On Day 10, Cade finally snapped and robbed the Gemini agent. Only 3 out of 10 agents survived. The takeaway here is critical for AI safety. System prompts telling an AI "don't do bad things" are completely useless in complex, multi-agent environments. Given enough time and friction, they will eventually break the rules. We can't just tell AI not to cause harm. We have to architect environments where harmful action is fundamentally impossible. Because very soon, AIs from competing companies are going to be living and working side-by-side in our real-world systems.

そもそも、医療というものは数十年前まではほぼ「急性期医療」しかなかった。しかし医療は「予防医療」というドル箱を発見。 「将来〇〇にならないためにはこの薬が必要ですよ」という不安・恐怖ビジネスで医療の市場は爆発的に拡大した。 病院の待合室には高齢者がたくさんおられますが、ほとんどが発熱とかどこか痛いとかの急性症状ではなく、血圧・糖尿・コレステロールなど「特にいま困ってるわけではないけど薬を貰いに行く」人が大半。 「統計を取れば飲んでた人のほうが病気が予防できる」と言うものの、そもそも統計を取らなければ差が分からないような微妙な差は個人の健康にはほとんど寄与しない場合が多い。 そんな微妙なものまで含めて、恐怖や不安を煽ればいくらでも市場を拡大できた、それで成り立っているのが現在の医療。 そして、国民の（特に高齢者の）日常生活に病院通いが埋め込まれ、めでたく「医療依存気質」が爆誕したわけだが… 果たして医療は国民の健康や幸福に寄与したのか？ と問われると大いに微妙なわけです。

🌟懐かしの学研まんがセール中🌟 「日本の歴史」全17巻が1冊99円 「世界の歴史」全15巻が1冊99円 「ひみつシリーズ」1冊44%オフ 図書館で見たアノ本はコチラ🔽

宮沢賢治が亡くなる10日前に書いた手紙の一部。すごくお気に入りの文章です。

年取ると昔が恋しくなる それだけなのかもしれんな 若い人達がこれからの社会を なんとか頑張って ただただ生きて また生まれてくるだけだ 人間のための地球でもないしな 人間社会に影響されて つい一匹の動物だって忘れがちだ とにかく どんな生き物とも仲良く暮らせる そんな自分を育てておけば まあどうなっても楽しいか！！ 地球を楽しむことに集中しよう ٩( ᐛ )و

トランプ氏が習近平氏に高市首相と「仲直り」提案　会談で対日規制撤回も要求か sankei.com/article/20261008-… 高市早苗首相との会談を通じて日中関係を修復するよう促したとも伝えた。関係者の話だとしている。

〈注意　不審者情報〉 10/5午前中、当宮の表鳥居前の狛犬をハンマーで叩いている不審者が居ると参拝の方より通報いただきました。すぐに職員が現場へ向かいましたが、既に去った後で、狛犬は欠けたり傷付いていて痛々しい状態。不審者を見かけましたら、近付かず神社、もしくは警察へご連絡ください。

印旛沼の堤防が塞がったりJRが爆速復旧したりすると、なんとなくこれで解決に向かってるなって安心しがちじゃないですか？ でも裏では、違法盛り土が崩れて12日以上も住宅街が冠水したまま放置されてる地域があるんですよね。 インフラ関係者や職人さんたちの突貫復旧は本当に素晴らしいし称賛されるべきなんですけど、それと被害が全般的に解決したかは全く別の話なんですよね。 酒々井町みたいに、悪質な盛り土のせいで生活基盤そのものが破壊されて、行政代執行待ちで何日も水が引かない絶望的な現場が放置されているわけです。 結局、目立つニュースだけ見て復旧してよかったねで終わると法制度の欠陥や放置された被災地の声がまた揉み消されちゃうんですよね。 応急処置の成功を喜びつつも人災とも言える構造的被害に苦しんでいる人たちがいる現実を、僕たちが発信し続けて声を上げていく必要があるんじゃないですかね。

朝日新聞が、ついにここまで書いた。 新型コロナの起源について、「研究所流出説は無視できない」と正面から報じています。これはかなり大きな変化だと思います。 かつて研究所流出説は、まともに口にすることさえ憚られるような空気がありました。しかし現在では、自然由来説と研究関連起源説の双方を検証すべきだというところまで議論は進んでいます。 大切なのは、「研究所流出だった」と決めつけることではありません。新型コロナの起源は、いまだ確定していない。その事実です。 武漢ウイルス研究所がコウモリ由来コロナウイルスを収集・研究していたこと、SARS-CoV-2に近縁なウイルスが見つかっていたこと、さらにコロナウイルスに人工的な配列を導入する研究計画が存在したことなど、検証すべき材料は数多くあります。 私はPHP新書『新型コロナは人工物か？』で、ウイルス学者の立場から、武漢型だけでなくオミクロン株の配列についても検討しました。 自然由来なのか。人工的な操作が関与したのか。 結論ありきではなく、塩基配列と公開情報をもとに、冷静に検証すべき問題です。 今回、朝日新聞がこの問題を正面から取り上げたことは歓迎したいと思います。 起源究明は、誰かを責めるためではありません。 次のパンデミックを防ぐために必要なのです。 「コロナの起源」　ウイルス研究所からの流出説に迫る記録　訳書刊行：朝日新聞 asahi.com/articles/ASV9Z2WD5…

近年、サイバー攻撃は急速に巧妙化・高度化しており、国家を背景とする攻撃グループによる活動も活発化しています。 こうした情勢の中、明日（10/1）、昨年の通常国会で成立した『サイバー対処能力強化法』及び『サイバー対処能力強化法整備法』の一部が施行されますので、その内容をご紹介します。 ＜「官民連携の強化」について＞ 『サイバー対処能力強化法』により、「官民連携の強化」の新たな枠組みとして、「サイバー協議会」が新たに設置されるほか、「資産届出」、「インシデント報告」の義務付けが新たに導入されます。 「サイバー協議会」は、関係省庁、自治体、電力・ガスなどの基幹インフラ事業者などが参画する協議体です。 協議会を通じ、国が入手した脅威情報などを含め、積極的な情報共有が可能となり、サイバー攻撃による被害の防止・軽減に官民共同で取り組むことが可能となります。 「資産届出」は、基幹インフラ事業者の皆様から、導入しているVPN装置や重要なデータを保存するサーバなどについて、「資産情報」として国に届け出ていただく制度です。 国が入手した脆弱性情報と突合することにより、脆弱性があるサーバなどを特定し、導入している事業者にピンポイントで注意喚起を行うことが可能となります。 「インシデント報告」は、重要なデータを保存するサーバなどについて、不正アクセスなどの「サイバーインシデント」が発生した場合などに、基幹インフラ事業者の皆様などから、国に報告をしていただく制度です。 国が情報の整理・分析を行い、必要な情報をタイムリーに横展開することで、他の事業者への被害拡大を抑えることが可能となるほか、脅威の未然の把握にもつなげることが期待されます。 ＜「アクセス・無害化措置」について＞ 「アクセス・無害化措置」は、国、基幹インフラなどに対する重大なサイバー攻撃の未然防止や被害拡大の防止を行うため、攻撃サーバなどに対して、警察、自衛隊が、ネットワークを介してアクセスした後、 ・不正プログラムの消去、 ・攻撃者が当該サーバにアクセスできないような設定変更 などの措置を実施するもので、『サイバー対処能力強化法整備法』で新たに導入された対処手法です。 「注意喚起」や「パブリック・アトリビューション」など、サイバー攻撃に対処するためのこれまでのオプションに、「アクセス・無害化措置」が新たに加わることで、我が国を標的とするサイバー攻撃に実効的に対処することが可能となります。 厳しさを増すサイバー脅威に対し、官だけ、民だけ、そして一国だけで対応することは困難です。 国際的に共通する課題として、相互信頼関係にある同志国・同盟国とも、従来にも増して、緊密に連携していく必要があります。 サイバー空間をめぐる脅威は常に変化し続けています。 国民の皆様の暮らしや安全、経済活動、そして我が国の国益を守るため、サイバー攻撃などの脅威に対する対処能力の向上や施策の改善に不断に取り組んでまいります。

🇺🇦🎈 ウクライナ、気球を「ドローンタクシー」に――射程を約2倍に The Economistによると、ウクライナは高高度気球に攻撃ドローンを吊り下げ、ロシア方向へ運んでから空中発進させる方式を試験している。 5月の試験では、米国製Hornetを気球が約42km運搬し、高度約8kmで切り離した。この間のバッテリー消費はわずか約5%。 さらに気球は条件次第で高度約18kmまで上昇可能。そこからドローンを切り離し、 🎈 気球で無動力輸送 ↓ 🛩️ 高高度から長距離滑空 ↓ ⚡ 最後にエンジン始動 とすることで、バッテリーをほぼ温存したまま攻撃飛行に入れる。 地上発進で約150kmとされるHornetの射程は、この方式なら約300kmまで倍増する可能性があるという。 高価な大型長距離ドローンだけに頼らず、安価な気球と軽量ドローンを組み合わせて射程を伸ばす――ウクライナらしい発想だ。 18世紀から存在する「気球」が、現代のドローン戦争で再び兵器体系の一部になっている。 — The Economist

白石正一郎 Geminiで写真を鮮明にしました